保障を見直す適切なタイミングはどうやって判断すればいいのでしょうか。

実は、保険・保障を見直すタイミングは、人生の中で何度もあります。
例えば就職や結婚、家の購入などした際には、見直しのタイミングに最適です。生活の変化、環境の変化など、家族を取り巻く状況が変わると必要な保障額も変わってくるため、定期的に見直すことをおすすめしています。

今まで加入していた保険や保障額をチェックしましょう。万一の死亡保障の受取人は配偶者に変更したほうがいいでしょう。

子どもが生まれたら、万一の時に家族が生活に困らないだけの死亡保障に見直しを。子どもの養育費や学費など、いままでの保険で不足する額を上乗せします。専業主婦も、子どもが小さい間は多少の死亡保障があったほうがいいでしょう。

フルタイムで働いていた妻が、仕事を辞めた場合、また反対に、専業主婦だった妻が仕事を始めた場合には、夫の死亡保障額を見直しましょう。

子どもが経済的に独立したら、貯蓄との兼ね合いで保険は必要な保障だけに絞りましょう。万一の時、妻の生活を支える程度の死亡保障を確保して、多い分は減額を。また、健康なうちに老後の医療保障を見直しておくと安心です。

子どもを妻が引き取る場合は、子どものために死亡保障額を増額し、養育費を払う父親も、子どもを受取人に死亡保障を確保することをおすすめします。また、近くに子どもを頼める親がいない場合、医療保障も高めに。もし、子どもがいなければ、医療保障中心に見直しをしましょう。

親を実質的に扶養することになり、自分に万一のことがあった場合に、親にもお金を残したい場合はその分、死亡保障を増額しましょう。

就職をして親から経済的に自立した時は、まずは医療保険に加入しましょう。自分に万一のことがあった時、親にお金を残したい方は、死亡保障もつけておきましょう。

家の購入住宅ローンを利用して住宅を購入した時、団体信用生命保険に加入しておけば、万一の時には、残ったローンは保険金で相殺されます。家賃が無くなる分、死亡保障額を減額できる場合もあります。

会社を辞めて独立または店を開業など、会社員から自営業になったら、公的保障が少なくなるので、死亡保障・医療保障ともに増やす必要が。個人事業主や経営者になると、保険契約の種類によっては、保険料を事業経費として計上することもできます。また経費処理については将来変更されることがあります。